災害対策用の備蓄物資を有効活用し、防災意識の向上をめざす
この度、日本大学工学部は公益社団法人日本非常食推進機構（三重県松坂市、古谷賢治理事長）との間で、賞味期限の近づいた災害対策用備蓄物資を有効活用し、SDGsの達成に貢献する取り組みを実施することによって、フードロス削減などの社会的な課題に向き合うと共に広い世代への防災啓発活動を行うための連携と協力に関する協定を締結しました。
5月16日（木）工学部本館３階第一会議室において締結式が執り行われ、根本修克工学部長(写真右)と古谷賢治理事長(写真左)が協定書にサインしました。
これまで工学部では本機構と協力し、災害用備蓄食品「アルファ化米」を使用してオープンキャンパス実行委員会のメンバーたち自身が調理したお弁当を北桜祭で無料提供するなど、期限までに食べられずに廃棄されてしまう食材の有効活用に積極的に取り組んできました。
協定では、企業や自治体が備蓄している賞味期限が近い非常食や使用期限が迫っている毛布や衣類などの備蓄品を機構が仲介して大学に無償で提供し、大学側は学生に食べてもらったり使ってもらったりすることで、物資の有効活用と防災意識の向上を図るとしています。
締結式後には、災害対策用備蓄食品を活用したリメイク料理の試食会も行われました。
古谷理事長は「東北では初めての大学との提携になりますが、地域の防災啓発のイベントなどを学生さんと一緒に取り組んでいけることは大変心強いです。若い方の斬新なアイデアで備蓄物資の有効活用にもつなげていけたらと思います」と大いに期待を寄せていました。
根本学部長は「ロハス工学を推進する工学部として、持続可能な社会の実現のためにフードロスや防災・減災への意識を高め、学生と共にSDGs達成に向けて取り組んでいきます。この協定を機に一層活発に活動してもらい、地域の皆さまにも働きかけていきたい」と語りました。
今後は学生のアイデアを生かした備蓄食品を美味しく味わえるレシピの開発にも取り組んでいく予定です。
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