日本大学工学部：大学院工学研究科

学問や科学技術の深奥を究め、人類の福祉向上及び人と自然が共生できる豊かな社会の構築に貢献でき、幅広い知識を有する、高度専門職業人及び工学研究者を目指す人を求めます。

国際化や高度情報化の急速な進展とともに、日本の社会は大きな転換期を迎えています。特に、産業界においては国際競争力のさらなる強化が求められている一方で、少子高齢化による生産年齢人口の大幅な減少が課題となり、産業構造や雇用形態に大きな影響を与えています。

このような背景のなか、工業資源に恵まれない日本が今後も経済大国として国際的な役割を果たしていくためには、日本が得意とするモノづくりの根底を支える科学技術の振興が何よりも重要です。しかし、近年、政治、経済とあらゆる点において、特に、20世紀後半に築き上げてきたシステムの行き詰まりが指摘されるようになり、時代に合った新しいシステムの構築が早急の課題となっています。

それは教育界を見ても同じです。日本の教育制度の特徴は世界でも稀にみる平準化されたもので、画一的な人材を量産することで、科学技術立国として奇跡的な成長を遂げてきました。しかし、それは合理的で効果的なモノづくりが優位だった時代までのことで、今後ますます激化するであろう独創的で創造的な技術開発という点では世界に遅れを取っているのが現状です。

そこで今、求められているのは「独創的な頭脳」を持った人材の育成です。平成７年、我が国は科学技術基本法を制定し、科学技術立国として世界に貢献していくことを宣言しました。しかし、21世紀に入り、真の科学技術立国として台頭できるか否かは、これを担う優秀な人材を育成できるか否かにかかっています。つまり「高級技術者・研究者」の質的・量的な育成、ここに大学、特に大学院の使命があるのです。

本学ではこうした社会の要請にいち早く応えるために、教育基盤や研究基盤の整備を国の補助を受けながら積極的に進めてきました。平成14年に竣工した「次世代工学技術研究センター」は、医療と工学を連携させ、欧米諸国に負けない医療技術や医療機器を開発しようという国内でも稀な施設です。また、平成15年に竣工した「環境保全・共生共同研究センター」は、地域の環境保全や自然災害時における危機管理の情報通信技術などに取り組む施設です。平成18年に竣工した「郡山地域テクノポリスものづくりインキュベーションセンター」は、大学の持つ知的財産をフルに活用し、新産業の創出とベンチャー企業の育成に努めようと産学官連携で設置した施設です。

こうした高度な研究施設が学内にあることは学生たちの知的好奇心を刺激するだけでなく、創造性豊かな人材の育成にも寄与するものと期待しています。

本格的な国際競争時代を迎え、企業は大学院修了者を優先的に採用するようになっています。また、大学における「研究機能」は国の経済戦略としても今後、ますます重要になってくるはずです。本学では、「優れた研究者・技術者の育成」「新技術の開発」「地域・社会貢献」などを積極的に進めるとともに、「環境」「健康」「持続可能」をテーマにした「ロハスの工学」を実践していくことで教育・研究機関としての使命を果たしていきたいと考えています。

大学院に進むチャンスのある方は、高度な研究環境の中で自分のスキルを磨き、日本と言わず世界に羽ばたいていってほしいと思います。

最後に、平成23年3月11日に発生した東日本大震災により被災された方々には、工学研究科を代表して、あらためて心よりお見舞い申し上げます。また、多くの人々の献身的な復旧・復興活動、並びに様々な支援活動に深甚なる敬意を表する次第です。

今、日本は被災地である東北地方を中心に、大変困難な状況におかれています。しかし、工学研究科は、テーマに掲げ探究している「ロハスの工学」を今こそ地域の復興と社会の発展のために活かすときと考え、学生諸君とともに総力を結集して研究活動に取り組んでまいります。